1. PCAクラウドのメリット

PCAクラウドのメリット

PCAクラウドを利用すると、従来のインストール型PCAソフトとはまったく異なる「クラウド版ならではのメリット」が得られます。

導入コスト不要(イニシャル"0(ゼロ)"プラン)

イニシャルゼロ

業務ソフト業界における「サブスクリプションモデル」の草分け的存在、それがPCAクラウドです。文字通り、設備投資を最小限にできます。

業務ソフトは、パソコン一台で完結するスタンドアロン版はともかく、複数台の利用を想定するならば、ソフトウェアそれ自体だけでなく、サーバ機器やネットワーク環境まで、多額のハードウェア投資を余儀なくされます。
これらの機材は物品自体が高額であるだけでなく、保有するだけで保守や機材の更新、故障対応などの見えにくいコストも発生し続けます。
また、初期設定やインストール、接続設定など、利用できる状態にするための人的コストも掛かります。
こうした費用について、例えば5年のリースを組んで固定化すれば、次は経営環境の変化による人員の増減や処理スペックなどの変化に対応できません。

これらの悩みをすべてを解決するのが、「PCAクラウド イニシャル"0(ゼロ)"プラン」です。

驚きの短納期、すぐに使い始められます

PCAクラウドは体験版を利用できますが、利用開始までの所要日数はわずか1週間程度(状況により、さらに早められることもあります)。
体験版の利用環境は本番環境と同一であるため、応答速度や操作性を確かめた後に契約すれば、改めてデータを入れ直したりする作業は一切必要ありません。
特に、これまでPCAソフトを使ってこられた場合は、データを簡単に移行できます。

明朗会計

明朗会計

ソフト利用のためにかかる費用が非常にクリアです。
ソフトもサーバも利用する分だけのお支払いで、利用しない分の料金は月単位でカット可能。
繁忙期だけのシステム増強も、閑散期の縮減も可能です。
将来のバージョンアップ費用も、PSS会員料金(いわゆる年間保守、法令改正に係るシステム改修費用、コールセンターの利用料金など)も全て含まれているので、後から知らされる追加料金は一切ありません。

財務会計の観点からも、これまで資産化していた情報システムを月々の費用として可視化できる上に、まとまった資金の用意やリース契約に係る審査や手続きが省略できます。

更新の手間いらず

PCAクラウドはずっと定額なので、概ね5年ごとのソフトウェアのバージョンアップやハードウェアの更新に関する社内の意思決定の手間、具体的には予算化や稟議書の作成、情報収集や見積取得、上位者による決裁などの手間が一切なくなります。
また、費用の支払いも口座自動引き落としです(プリペイドプランは除く)。

管理可能会社数について

PCAクラウドは、従来版のオンプレミス製品と同じように、与えられたストレージ容量に収まれば、データ領域の作り方、使い方は自由です。このため、子会社やグループ会社のデータを、一つの契約でまとめて管理することが可能です。
会社ごとの契約が必要となる競合サービスよりも、価格面で差が付きやすい部分です。

手軽な遠隔運用

手軽な遠隔運用

クラウド最大のメリットは、いつでもどこでも最新のデータが共有できることです。

本支社間でデータをリアルタイムで連携

離れた拠点との間でのデータ共有が大変スムーズです。

<担当者の視点>

  • 支店のデータ送受信や、入力、読込などの手間が省けます。
  • 営業先などからの電話やメールによる在庫や債権債務情報などのデータ照会を省けます。
    ※下欄「スマートデバイスオプション」を参照ください
  • 営業先から帰社せずに伝票登録ができます。
  • 自宅等からの業務に対応できるため、テレワークの環境構築の一助となります。

<管理者・経営者の視点>

  • 常に最新の情報が見られるため、支店の販売状況も時差なく把握できます。
  • 出張先や自宅からでも最新の財務・販売情報を見ることができます。
    事務担当者にデータを送らせる手間や、そのための対応の時差を省けます。
  • テレワーク環境構築の一助となるため、総務人事部門の働き方改革(在宅・リモート勤務体制の整備)に繋がります。
  • 災害や伝染病発生時など、出社困難時のBCP(事業継続計画)対策となります。

外出先で手軽に最新の情報を取得

PCAクラウド 1スマートデバイスオプション

『スマートデバイスオプション』を追加費用なしで利用可能

PCAスマートデバイスオプションは、iPad/iPhone/Androidの各端末で専用アプリをインストールすることで、PCAクラウド上に蓄積されたPCA会計・PCA商魂各ソフトのデータへ「いつでも」 「どこでも」 「簡単に」アクセスできる機能です。
当日の売上情報や、得意先の所在地、電話番号から取引・債権回収状況、商品在庫状況、出張旅費精算などの機能がご利用になれます。

税理士事務所と顧問先間でデータをリアルタイム連携

顧問先とのデータ共有が大変スムーズです。

<税理士事務所の視点>

  • 顧問先とのデータのやり取りに係る作業が一切不要となります。
    USBメモリの宅配手配やデータ欠損等による再催促、ふたを開けてみたら入力方法が適切でない、などの事態を未然に防げます。
  • 常に最新のプログラムが使えるため、顧問先とのソフトのバージョン不一致によるデータリカバリの不都合や、その対応に悩まされることがなくなります。
  • 顧問先の情報をリアルタイムで把握できるため、顧問先担当者への伝票登録・仕訳の切り方から、経営層への財務面でのアドバイスまで、スピーディに行えます。
  • お得なBPOプランをご利用になれます。
    一契約で顧問先ごとにデータの領域を分ける職業専門家専用プラン『BPOプラン』のご利用で、顧問契約の付加価値向上と共に事務所の収益基盤強化に寄与します。
    ※詳しくはBPOプランをご参照ください。
    ※一般企業向けのプランでも契約・ご利用は可能です。

<顧問先の視点>

  • 顧問税理士・社労士事務所とのデータやり取りに係る作業が一切不要となります。
    常に最新の情報を共有でき、同じ画面を見られるため、専門家へスムーズに質問できます。
  • 同時接続ライセンスのため、仮に顧問事務所側でPCAクラウドを契約していなくても、税理士事務所側に負担をかけずに、自社の情報を開示できます。
    既存の契約ライセンスの範囲内であれば、あらかじめ顧問事務所にPCAクラウドをセットアップする必要こそありますが、追加の料金負担はなくデータを閲覧してもらえます。
    例)月次決算を行った段階で、気になる仕訳について、ピンポイントで見てもらえます。
    そのためだけに専用ライセンスを追加契約する必要はありません。

高い信頼性

高い信頼性

PCAクラウドは、全ての事業所にとって最も機密性の高い、顧客情報や財務、人事労務情報を扱うことから、セキュリティ対策に特段の配慮をしています。

  • SOC2証明書の提供可能
  • ISMSおよびISMSクラウドセキュリティ認証取得

PCAクラウドは、実際にデータを保管するクラウド基盤における情報セキュリティマネジメントシステム国際規格「ISO/IEC27001(ISMS)」を取得するとともに、基幹業務クラウドサービス『PCA クラウド』で提供するアプリケーションを範囲とした「ISMS クラウドセキュリティ認証(ISO/IEC27017)」を取得しています。

また、以前から「SOC2 Type2 報告書」についても取得しており、『PCA クラウド』に関するシステム上のセキュリティ、可用性および機密保持について、グローバルで高水準なセキュリティ体制および水準が保証されています。

さらに、受託業務の内部統制について評価する基準「SSAE18(AT-C Section320)」「ISAE3402」に準拠した「SOC1 Type2 報告書」を独立監査人より取得しており、ユーザー企業様に開示提供することができます。
これを自社の財務報告に関連する基幹業務の内部統制の有効性評価(IT全般統制)にご利用いただくことで、お客様とその監査人の監査に係る工数削減に寄与しております。

ソフト・サービス選びは、運営企業の安定性、継続性も重要です

PCAクラウドの運営会社であるピー・シー・エー株式会社は、40年の業歴を持つ、中堅中小企業向け業務ソフトパッケージ市場では存在感のある企業です。
東証一部に上場するとともに財務基盤も非常に堅固であり、赤字決算の続く新興クラウド会計ソフトベンダーと比較すれば、大きな価格改定も過去になく、業績不振によるサービス終了のリスクも非常に低いと考えます。

災害対策・事業継続計画の一助として

BCP対策

クラウドは、データを社外(PCA契約のデータセンター)に持ちます。
このため、万一の災害等により社屋に損害を受けても、データは守られます。
データは、一か所に置かれているだけでなく、関東・関西各データセンターに二重で保持されます。
このため、片方のデータセンター自体が損傷を受けたとしても、データは消失しません。
データセンター自体の耐久性や安全性も考慮され、耐震設備や外部給電喪失時における自家発電電源装置も備え、大手金融機関にも利用される水準です。

このような堅牢性は、中小企業が一社で用意できるスケールをはるかに上回りますが、設備を共用することで、低廉なコストでこれらの体制を敷くことができます。

クラウド業務ソフトNO.1の実績

クラウドNo,1の実績

PCAクラウドは、サービス開始から10年以上の運営実績の中で着実に利用者を増やし続け、導入社数は14,000を超えています。特に中堅も含む中小企業向けクラウドERP市場では、No1の存在です。

従来のPCAソフトと全く同じ操作性

PCAクラウドの大きな特徴は、従来のPCAソフトウェア(PCA会計DX等)と『全く同じソフトであること』です。
新たに使い方やメニューの場所などをを覚え直す必要がなく、戸惑いがありません。
また、データ構造が同一であることから、これまで入力してきたデータを通常のデータコンバート操作を行うだけでそのまま使うことができ、導入までお待たせしません。
さらに、体験版でも自社データでの操作が試せます。
こうした利便性と安心感・安定感が、多くの企業での採用につながっています。

高い柔軟性と拡張性

柔軟性

PCAクラウドの接続ライセンスは「1」から始めて最大「72」まで増やせます。
また、中堅企業向け上位製品「PCA hyperクラウド」への移行など、非常に幅広い企業規模での利用が想定されており、将来に向けた拡張性は十分です。
しかも、その都度サーバなどの機材を入れ替える必要がない上に、閑散期にはシステムのダウンサイジングさえも柔軟に行え、無駄のない運用が実現できます。

いつでも使い続けられる高い可用性

ネットが落ちても大丈夫

PCAクラウドはサービス稼働開始から10年以上、直近の1年でも99.9999%と高い年間稼働実績を誇ります。

また、一般にクラウドサービスは、ネットが止まるとなにもできなくなる、と思われがちですが、PCAクラウドの場合は、請求書や給与明細の発行など、業務上止められない処理も多いため、対処法を用意しています。
具体的には「緊急時用スタンドアロン版」を無償頒布しています。
これは、PCAクラウドで契約しているソフトと全く同じソフトで、かつパソコン1台で動くタイプの製品で、データのバックアップをお取りいただいていることが前提とはなりますが、ネット回線が停止しても業務を続行することができます。

この「緊急時用スタンドアロン版」は、平常時のデータバックアップ先として利用できることから、例えば日常閲覧することのない過年度のデータを移しておくことで、クラウド上の保存容量を節約するといった利用法もあります。

毎日の深夜帯・午前1時~午前5時の間だけ、メンテナンス(データバックアップ等)のため、ご利用いただけませんのでご注意ください(この間も、緊急時用スタンドアロン版は利用可能です)。

業務効率性

クラウドならではの見過ごせないメリットとして、他のクラウドサービスとの連携機能が挙げられます。特に、APIによる連携は強力で、人為的な入出力操作を介さなくても、異なるサービス間で自動的に安全にデータのやり取りができるため業務省力化に直結します。

API連携で、他のクラウドサービスと繋がる

API(エーピーアイ)とは、Application Programming Interfaceの略で、ソフトウェア同士を連携するためのデータ受け渡しの口、ととらえられます。異なるソフト間であっても、この口同士を直接つなぐことで、どちらか一方のシステムに登録された情報を、安全かつ素早く連携先のもう一方のシステムに受け渡すことができます。
特に、PCAクラウドは、データベースがクラウド上にあることを活かし「WEB-API」を搭載しており、これを用いることで、他のWEB-APIを搭載したクラウドサービスとほぼ自動的かつリアルタイムにデータ連携を行うことができます。

API連携によって、今まで行っていた手入力やそれに伴う照合作業およびミスから解放されるとともに、CSVファイルの入出力などバッチ処理の実行タイミングに縛られていたデータの反映を待つ必要さえなくせることから、連携範囲によっては生産性向上の効果は計り知れません。

例えば、オフィスステーションとPCA給与・PCA人事管理と社員情報を連携し、電子申告や給与明細の電子配信業務をスムーズに行うことができます。
また、楽楽精算と連携し、細かな交通費など経費の仕訳入力を自動で行うなど、はじめから繋がるサービスがいくつも用意されており、またこうした連携サービスは増え続けています。

PCAクラウドの連携ソリューションを見る(PCAのサイトへ移動します)

当社では、各PCA連携ソリューションについて、まとめて提案・販売が可能ですのでご相談ください。

クラウド化によるデメリット

回避策は種々ありますが、以下の点はデメリットと考えられます。

  • 毎日午前1時~5時までの深夜帯で利用できないなど、利用可能時間帯が決まっていること。
  • ストレージ容量は、自社保有のサーバやパソコンのように潤沢でないことから、データ量の多い場合はクラウド環境に置く範囲の選定をし、他は別に保管するなど、工夫が必要。
  • インターネット回線の速度や品質の影響は避けられないこと。
  • ソフトウェアの利用コストだけで考えると割高に見えること。
    サーバなどのハードウェアに係るコストや、クラウド版ならではの業務効率化・生産性向上効果を計算に含めないと、稟議を通す過程で苦労されるケースが見られます。
  • パソコン1~2台で完結できる業務体制であれば、費用面で割高となること。
  • 買い切り型の保守サービスとは異なり、利用料金の支払いを一定期間以上止めると、ソフトそのものの利用を停止されてしまうこと。

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